老人ホーム選びの知識

老人ホーム経営者が解説します。安心納得の老人ホームの選び方

老人ホームの選び方で意識したい10のポイントを老人ホーム経営経験者が解説します。
入居者に合わせた選び方や、いい老人ホームの見分け方についても解説。
「老人ホーム選びの基準がわからない」という方は是非本コラムをご一読下さい。

ポイントを絞って解説していきます。

老人ホームの立地で選ぶ

入居した後も、衣替えや差し入れ、運営懇談会への参加など、面談が必要な場面が何かとあります。
そのため、入居者の自宅近くというよりは「ご家族が通いやすいか」という視点を持って探すと、後悔がありません。
特に民間の有料老人ホーム、公共の特別養護老人ホームとも、入居者の病気や事故で入院する場合、大抵の場合はホーム近くの医療機関への入院となりますが、入院期間中はホーム側は入居者の対応はしてくれません。

入院後のお世話や手続きのために、ご家族は病院に行く必要がありますので、そういう意味でも、ご家族が通いやすいホーム選びが必要となってきます。
 

老人ホームの費用の考え方

月額費用は、平均寿命の少し先までご入居されることを想定した上で支払いに無理のない金額で探す事がおすすめです。
月額費用はパンフレットに書かれている金額だけでなく、医療費や電気代・消耗品費・オプションのサービス費など様々かかってきます。
施設を探す際には、入居されている要介護度の近い方が、月額でトータルどれくらい支払っているのかを念のため確認しましょう。

施設のパンフレットやポータルサイトに掲載されている費用だけを鵜呑みにしていると後悔しますので注意しましょう。
 

サービス体制

スタッフの人員体制は、介護付き有料老人ホームや特別養護老人ホーム、グループホームなどで「利用者3人に対して介護・看護職員1人」という国の基準があります。
この基準よりもスタッフの配置数が多いほど手厚い介護サービスが受けられます。

また、提携する医療機関や看護師、リハビリ専門職の方の配置がどのようになっているかで、入居後に受けられる医療やリハビリの内容が異なります。
入居先にこれらを求める場合は、しっかりと確認しておきましょう。

人員体制については、各施設がまとめている「重要事項説明書」に記載されています。
この書類は行政から公開が義務付けられていますので、是非、施設に求めて入手してください。
重要事項説明書には、介護職、看護職等のサービス提供者の人数、その人員の資格保有状況、施設で働く職員の経験年数、前年の離職率、夜間の配置人員、看取り人数等、必要な情報が満載です。
 

入居条件・退居条件

施設ごとに入居できる介護度は異なります。また、対応できる医療行為も異なります。
特定の疾病、感染症に罹患している場合は入居できないケースもあります。
また老人ホーム探しで見過ごされがちなのが「退去条件の確認」です。
すぐに住み替えが必要にならないよう、確認しましょう。

退居条件に関しては、施設によっては契約時にしか説明してくれない場合もあります。
契約前には、事前に契約書を取り寄せ、退居条件につて事前に確認の上契約望んでください。
 

ホームの雰囲気

入居される方と合いそうな雰囲気かどうかを確認しましょう。
どの施設も女性の入居者が多い傾向にあります。
男性が交流を重視して入居する場合は、レクへの男性参加率や、レク内容も確認しておくと良いでしょう。

一方、静かに過ごしたい方はプライベートが守られる、人数が少ない老人ホームが適しています。
ホームの雰囲気を知るには体験入居が大切。
気に入ったホームだからと言ってすぐに入居を決めるのではなく、2~3日体験入居をし、ホームの雰囲気を十分に確認してから入居しましょう。
 

食事・アクティビティ・リハビリ

入居者が施設入居後どうしたいか?何を一番求めるか?
その条件を整理しましょう。

食べることが大好きな方は「食事」の提供状況(選択食になっているか、介護食・医療食に対応してくれるか、好みに合わせた味付けは可能か等)を確認しましょう。

要介護状態になってもいつまでも元気で過ごしたい方は、アクティビティの実施状況、リハビリの実施状況、認知症対策の実施状況等をご確認ください。
 

認知症の方のホーム選び

認知症の方は生活環境の変化で大きなストレスを受け、場合により症状を悪化させてしまいます。
そのため、認知症ケアに専門性がある施設を選びたいものです。

一般的に、フロアケアを実施しているか否か、まずは建物の構造で判断してみてください。
施設長に会社自体の認知症ケアに対する取り組み状況、職員への教育の実施状況等を確認するのも良いかもしれません。
今は症状がなくても、予期せぬ外出や、暴言、暴力などが発生した場合にどのような対応をとっているか確認しておきましょう。

また、ご本人が慣れ親しんだ環境を大きく変えずに生活できるか、例えば日課や趣味が継続してできるか、日頃使っていたものが持ち込めるかどうかも確認したいポイントです。
 

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